日本は､ついに｢1人あたり｣で韓国に抜かれるー外資サムソンか公務員以外就職先のない国となれといこと！！
前回取り上げた記事の続編のようです。
日本は､ついに｢1人あたり｣で韓国に抜かれる | 国内経済 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 2016/12/16
実はこのままにしておきますと、数年後には、日本は生産性で韓国にすら抜かれることが予想されます。
1990年には、日本の購買力調整済みの1人あたりGDPは韓国の2.44倍でしたが、毎年そのギャップが縮まっており、2015年は1.04倍となっています。生産性はやがて収入に収斂していきますので、このままですと、生活水準で韓国の後塵を拝することになってしまいます。
この記事についても、文明は、人を働かせて搾取する支配者たちのものであるという陰謀論の知識を前提とすると、文明の支配者によって植え付けられた、人を不幸にするだけの価値観に基づいて書かれたものであるということがわかります。
韓国経済の実態はといえば、すでに国内企業は存在せず、わずかに存在している巨大な外資系企業に就職するか、公務員になる以外に、まともな生活を送れないような国になってしまっています。このような状況を生みだしたのは、IMFと世界銀行という、陰謀論的には、支配者たちの手先となって経済をのっとる組織たちであると見なされている組織です。
しかも、貧困のあるところキリスト教ありであり、人々は、生物としての自然の欲求を受け入れるのではなく、搾取された状況を受け入れるように訓練されていっているのです。
このような国と比較して、日本に経済発展を煽る先に幸せがあるはずなどありえないのです。
｢1人あたり｣は最低な日本経済の悲しい現実？― 先進国の実態は、植民地経営国なのだから植民地を持たない日本の生産性が低いのは当然のこと
｢1人あたり｣は最低な日本経済の悲しい現実 | 国内経済 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 2016年12月09日
日本は「成熟国家」などではない。まだまだ「伸びしろ」にあふれている。著書『新・観光立国論』で観光行政に、『国宝消滅』で文化財行政に多大な影響を与えてきた「イギリス人アナリスト」にして、創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社社長であるデービッド・アトキンソン氏。彼が「アナリスト人生30年間の集大成」として、日本経済を蝕む「日本病」の正体を分析し、「処方箋」を明らかにした新刊『新・所得倍増論』が刊行された。そのポイントを解説してもらう。・日本は「輸出額世界第4位」の輸出大国である
→ 1人あたり輸出額は世界第44位・日本は「製造業生産額世界第2位」のものづくり大国である
→ 1人あたり製造業生産額はG7平均以下・日本は「研究開発費世界第3位」の科学技術大国である
→ 1人あたり研究開発費は世界第10位・日本は「夏季五輪メダル獲得数世界第11位」のスポーツ大国である
→ 1人あたりメダル獲得数は世界第50位
この記事から4日後、次のような記事が掲載された。
EU、チーズ関税の全廃要求＝日欧EPA交渉、農産物でなお溝 （時事通信） - Yahoo!ニュース 2016/12/13
EUは豚・牛肉でも日本の市場開放を要求し、豚肉は「原則、TPP並み」（関係筋）とする具体的な条件で攻防が続いている。日本は流通量が多く価格の安い豚肉に対する関税を残したい意向だ。EUは牛肉について、欧州産牛肉に対する無関税輸入枠の新設や、子牛肉の関税撤廃を求める。
加工食品では、日本がTPPで関税引き下げを約束したパスタとチョコレートの関税撤廃をEU側が求め、決着していない。
一方、日本が重視する欧州の自動車関税（乗用車は現行10％）の撤廃では、実施時期をめぐる対立が続く。日本はEPA発効時の即時撤廃を求めるが、EU側は長期間での段階的な削減・撤廃を主張。EUは自動車関税を「農業分野で日本の譲歩を引き出す取引材料」（交渉筋）としており、着地点を見いだせていない。
私たちは、今も着々と記述されている勝者が描く歴史の世界に住んでいて、勝者たちが豊かな生活を送っているのは、彼らが優秀であり、優秀な社会システムを築き上げ、成熟した市民がそれを維持しているからであると思い込まされている。
事実は、まったく異なる。
日本がアメリカと対等な条件で貿易協定を結ぶことができないように、かつての宗主国はかつての植民地に対して不平等な条件を突き付け、その結果、たいした努力なしに貿易額を増やし、一人当たりの生産額を高めることができるのである。かつて植民地を持たなかった国についてもEUとしてまとまることで同じ恩恵を受けている。
また、言語による支配の効果も大きい。私たちが英語によって情報を得ようとするように、かつての植民地では高等教育は現地の言葉によってではなく宗主国の言葉によって行われ、社会の指導者たちは宗主国に留学し、宗主国の言葉を通じて情報を得る。大衆レベルでもコンテンツがかつての宗主国から提供されてくることで、現地の言語は国内市場しか持たないのに対して、宗主国側にはずっと大きな市場ができあがっているのである。
さらに、先の記事で上げられた指標をよくみると、陰謀論を知っている人ならおなじみの奴らによってつくりあげられたものばかりなのである（大学、ノーベル賞、五輪）。その世界で活躍できる人々が、奴らの本拠地で育成されて奴らの作る枠組みの恩恵を受けている人々であるのは当然のことなのだ。
こうした記事の嘘を見抜くためにも、私たちは、陰謀論を学ぶ必要があるのだ。
風邪のひきはじめに葛根湯や総合感冒薬は効くか？
新聞見出しというものは、記事をよく読まない読者をあえて誤解させるように書かれているのかもしれない。
風邪のひきはじめに葛根湯は効くか？：朝日新聞デジタル 2012/12/12
結論を言うと、風邪のひきはじめに飲んで風邪の悪化を予防すると証明された薬/いまのところありません。葛根湯でも総合感冒薬でも、あるいは薬を飲まなくても、おそらく大差はありません。つらい症状が出ていない段階では、病院を受診しなくてもかまいません。むしろ、インフルエンザなどの他の病気をうつされるかもしれませんので、あまりお勧めしません。
この記事も最後まで読むと、葛根湯だけでなく総合感冒薬もまたたいして効かないこと、しかも有意な差ではないものの、総合感冒薬のほうが効果が低いという実験結果が出たことが示され、最終的な結論も、葛根湯に限られていないのである。
また、文中では次のように指摘されている。
葛根湯の効果を厳密に検証するには、対照群には総合感冒薬ではなく、葛根湯と味やにおいがよく似た偽薬を飲んでいただくほうがより望ましいです。しかし、そのような偽薬は作るのが難しいです。かといって、何も薬を飲まない群と比較すると、「何か薬を飲んだから効いたような気がする」という気持ちの影響から結果が偏ります。この研究では、風邪の悪化を自己申告の自覚症状で評価していますのでなおさらです。
いろいろと調べていくと、実は、この「効いたような気がする」という作用があることのほうが重要視されるべきなのである。
無料で、副作用もなく、効果があるのであるから、これ以上素晴らしい風邪薬はないのであるから、そこを軽視していては何ともならないのである。
お勧めの本：
『宇宙無限力の活用』
『医療人類学』
『自己暗示』
帝王切開出産が人類の進化に影響
帝王切開出産が人類の進化に影響＝オーストリア研究者ら （BBC News） - Yahoo!ニュース 2016/12/7
帝王切開の普及が人類の進化に影響を及ぼしていると、科学者らが指摘している。
オーストリアの研究者らはこのほど、骨盤の幅が十分でないために帝王切開が必要になる母親が増加しているとの調査結果をまとめた。論文は米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された。
研究者らの推計によると、生まれてくる赤ちゃんに対して産道が狭すぎる例が、1960年代には1000件のうち30件だったのが、現在は36件に増えた。
人類史を振り返ってみると
言語の使用は脳の容量を小さくさせ
文字の使用はさらに容量を現象させ
火の使用はあごを弱くし
農耕は炭水化物主体の食事にして歯のかみあわせを崩し、
コンピュータの使用が記憶力の低下をさらに進めたというように、
体の外側を変化させて便利さ・快適さを追求することは
一貫して人類を退化させてきている。
200年程前から始まった科学技術の飛躍的な進歩は
この動きを極端に加速させているのである。
生物としての人間が生きていくためには、
他の生物たち同様
不便や不快を肉体の変化によって解消するしかないのである。
それを行うには、
ほとんどの科学技術は無用なのである。
「太平洋戦争は回避できた」という詭弁
真珠湾攻撃から75年、歴史家・加藤陽子氏は語る「太平洋戦争を回避する選択肢はたくさんあった」
太平洋戦争の開戦から12月8日で75年を迎える。改めて、なぜ日本は戦争へと至ったのだろうか。
日本近現代史が専門の加藤陽子・東京大学教授は近著『戦争まで』で、1941年の太平洋戦争の前に、世界が日本に「どちらを選ぶのか」と真剣に問いかけてきた交渉事は3度あったと指摘する。「満州事変（1931年）とリットン報告書（1932年）」「日独伊三国同盟（1940年）」そして「日米交渉（1941年）」だ。
日本は、真に問われていた選択肢が何であったのかをつかめず、本来はあり得た可能性や回避可能な選択肢をみすみす逃した。ただ、「世界」の側が常に正しかったとも言えない。「世界」から選択を問われた日本がどんな対応をとったのか、それを正確に描くことは「未来を予測するのに役立つ」と加藤氏は語る。
明治維新とは、エコロジカルな文明を維持してきた江戸期日本を破壊して、環境破壊と引き換えに産業活動を活発化させるために西洋文明の支配者たちが起こしたクーデターだった。
その後の日本の歩みはすべて彼らの描いた青写真に従って実現されたものであり、太平洋戦争も例外ではなかった。
マルコ・ポーロ、コロンブス、マゼラン、東インド会社、イエズス会、千利休（聖ルカ）と並べていけば、日本だけが独自路線を歩めるはずなどないことは明らかなのである。
私たちが、過労死、うつ病、格差、学歴、住宅ローンに苦しみ、意味のない戦争や紛争を繰り返す歴史から抜け出すには、現実を正しくとらえ、生物としての現実に即した、遊動する狩猟採集生活に戻るしかないのであった。
人よりクマが大切？ 京都府の保護政策に疑問の声 （京都新聞）
人よりクマが大切？ 京都府の保護政策に疑問の声 （京都新聞） - Yahoo!ニュース 2016/12/4
京都府内でツキノワグマの出没が最も多い丹後地域で、府の保護政策に対する疑問の声が上がっている。府のレッドデータブックで「絶滅寸前種」とされ、１１月１５日に解禁された狩猟でもツキノワグマは捕獲禁止だ。１２月に入り、クマの活動は鈍くなると思われるが、過去には冬場に出没した例もあり、住民の不安は尽きない。
「事故が起きないうちに早く何とかしてほしい」「せっかく捕まったのに、なぜ放獣するのか」
１１月１０日夜、与謝野町石川であったクマ対策の会合。石川区の総代らが府丹後広域振興局や町の職員に訴えた。同区では２０１０年に女性がクマにかまれてけがを負う被害が出ており、住民の危機感は強い。井田義之区長（７８）は「今年は何回も柿の木が荒らされている。地域を守らねば」と話す。
この報道も、マスコミが真実から人々を遠ざける例の一つになっている。
例えば、「クマが故意に人をねらって襲うか」という問いに、実際にクマを見たことのある人は10％だけが「はい」と答え、見たことのない者では33％になっているなど、マスコミ報道のせいで、クマは実際以上に危険な動物であると印象付けられている。
さらに、元々自然界に囲まれて暮らしてきた人々は、人が野生動物の犠牲になることもそれほどおおげさに考えてこなかったのである。トラに食われる人があっても、「飛行機だって事故を起こすだろ」と言ってのける人もあれば（書評 『インド動物ものがたり―同じ地上に生なすもの』）、人がライオンに食われても何もしないが、ヤギが食われて初めて鉄砲を持ちだす地域もあります（『江戸とアフリカの対話』の感想、レビュー(るびりんぐさんの書評)【本が好き!】）。アイヌも元は死者を浅く掘った穴に横たえ、上に木の枝を覆う程度の葬送を行っていました。人は獣に食われたことでしょう。
このような本を読んでいくと、人は比較的強い動物であって野獣から狙われることは少ないことや、少々の犠牲を受け入れていかないともっと大きな害が出てくるのであろうということが見えてくるのです。
マスコミが流す情報のせいで人はどんどん窮屈な社会を受け入れさせられていっているという事実に早く気付き、マスコミという存在を禁止するような方向に世論がうごく日はもう目前に来ています。
原発避難の小４に担任が「菌」発言 いじめ相談の５日後/隠される3号機爆発映像
原発避難の小４に担任が「菌」発言 いじめ相談の５日後：朝日新聞デジタル 2016/12/2
新潟市の小学４年の男子児童が、担任の４０代男性教諭から名前に「菌」をつけて呼ばれ、１週間以上学校を休んでいることが、保護者や学校への取材でわかった。児童は５年前、東京電力福島第一原発事故で福島県から家族と避難していた。同級生からもそう呼ばれ、この担任に相談していたという。
この映像は、ドイツのテレビ局がフクイチ３号機の爆発の様子を伝えたものでした。放射能汚染の程度を多くの人々が心配する中でまっさきに隠蔽された映像でした。1号機の爆発映像についてはこれほどの大爆発は起きておらず、それほど心配しなくてもよいかもしれないと思わせる内容であり、その後も何度も流されましたが、この映像に関しては、何度アップロードされても著作権違反として削除されました。
この事実からわかることは、
「著作権違反」という法律が人々に事実を知らせないために役立っていることと、
人は重大な事実であればあるほど隠したがるということでしょう。
どんなに普段立派なことを言っていてもいざとなればいとも簡単に隠蔽や保身に走る。
だからこそ、法律などというものにまかせてはならないし、隠蔽できる状況を作ってもいけないのです。
根本まで遡れば、誰も正義面することなどできず、誰もが隠しごとをし、保身に走るということを前提に作られた社会でなければうまくいくはずなどなく、主に優秀といわれるユダヤ人たちが活躍して作りあげた現代社会は根本から否定されなければいけないのです。
